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湯浅 伸一(兵庫県中小企業診断士協会 会長)

プロフィール

神戸大学法学部卒業。一般社団法人徳島新聞社入社。ベンチャー企業設立などを経て、2001年に中小企業診断士として独立。2009年、株式会社マーベラスコンサルティングを設立、代表取締役。

一般企業で組織活性化やマーケティングなどのコンサルティングを行う一方、森林組合等林業事業体の支援にも力を入れ、林業関連資格の研修などにも携わっている。

坂田 岳史(京都府中小企業診断協会 副会長)

プロフィール

国立舞鶴工業高等専門学校電気工学科卒。卒業後、パソコンベンチャーのソード株式会社に入社。国内初のSCSI周辺機器を開発するなどエンジニアとして活躍。その後、1999年中小企業診断士登録し独立。

現在は、ITを活用した経営・業務改革などIT経営コンサルティングに従事。指導先が、全国中小企業IT経営力大賞で最優秀賞や優秀賞を受賞するなど、IT経営コンサルティングでは全国屈指の実力がある。その傍ら、講演・セミナーに加えIT・経営分野で単著・共著合わせて15冊以上の執筆も行う。

自身のミッションである「社長さんの笑顔を創る」を達成するため、日々精進中。

森 昭彦(奈良県中小企業診断士会 会長)

プロフィール

広島工業大学機械工学科卒業。関西学院大学商学部経営学博士課程前期修了。精密機械販売会社に18年勤めた後、2001年に経営コンサルタントとして独立。

2002年に有限会社オフィス・ビー設立。新事業や地域活性化のコンセプト設計を中心に支援中。ポリシーは、「常に実践重視で案件に臨み、経営者が実現したいことを応援すること。」

田畑 一佳(滋賀県中小企業診断士協会 会長)

プロフィール

昭和61年静岡大学工学部卒業後、大手装置メーカーに入社する。入社後、生産ライン構築業務に携わり、品質改善・コスト削減に取り組む。その後、ソフトウエア商品開発業務に携わり、プロジェクトリーダーとして新商品の開発から上市、販売まで手掛ける。平成17年に中小企業診断士資格取得。平成21年9月に経営コンサルタントとして独立。

前職における経験を活かし、生産現場改善から新製品開発、マーケティング戦略構築まで幅広い分野にて中小企業を支援している。

経営ビジョンは、「組織再構築・未来創造」
支援時に心掛けていることは「元気・勇気・笑顔」

中村 達也(和歌山県中小企業診断協会 会長)

プロフィール

北九州大学(現北九州市立大学)商学部経営学科卒業後、(株)紀陽銀行に入行。銀行では、営業店の、渉外や融資の担当から管理職、支店長まで経験、本部の調査部(経済調査)、公務部などで、管理職、室長なども経験し2009年10月退職。コーチング&コンサルティングのプロとして独立、2010年2月株式会社あさひ C&C Officeを設立、代表取締役に就任。

銀行を退職する5年前に出会ったコーチングに魅せられ、中小企業診断士として独立後も、「コーチング的アプローチにより、経営者の望むところに、一緒に行く」をモットーに、伴走型支援で、経営革新、経営改善を中心に中小企業を支援中。

中小企業診断協会関連では、平成5年から和歌山県の副支部長、副会長など№2を務め、昨年9月から会長として現在に至る

竹川 充(福井県中小企業診断士協会 会長)

プロフィール

福井県立大学大学院経済・経営学研究科博士前期課程修了。2005年中小企業診断士登録。会計事務所に16年勤務後、2008年にMITコンサルティング株式会社を設立し独立。

ふくい産業支援センター創業・新事業コーディネーター、福井県中小企業再生支援協議会サブマネージャー、中小企業基盤整備機構北陸本部事業承継コーディネーター、等を歴任、現在は福井県事業承継ネットワークで承継コーディネーターを務める。

足腰を鍛え、筋肉質の企業へ育てることを念頭に経営支援を行う。

北口 祐規子(大阪府中小企業診断協会 理事長)

プロフィール

大阪大学基礎工学部情報工学科卒業。(株)東洋情報システム(現TIS)にSEとして勤務後、1991年オフィスKITS(中小企業診断士事務所)開業。

経営革新・経営改善、人材育成・キャリア開発を中心に、「不安を安心に変えるあなたのビジネスパートナー」として多くの中小企業の支援に携わる。

現在は大阪府よろず支援拠点 チーフコーディネーターとして中小企業支援の経営相談の現場を統括している。


コーディネーター(司会)

林 浩史(大阪府中小企業診断協会 連携委員会 委員長)

プロフィール

京都大学工学部卒業後、西日本旅客鉄道株式会社、ITベンチャー、湘南島津株式会社などで勤務し、2005年に「はやしコンサルティング」を創業。

2009年に「株式会社バリューシンク」を設立し、企業が持つ知的資産・独自能力を活用した事業再生支援、事業変革支援、財務体質支援を中心に、次世代に向けて継続的な成長に邁進している中小企業の支援を行っている。